新しい住まいのご要望をたくさんお聞かせください。ここでご購入の予算をスタッフにお伝えいただき、簡単に資金計画を作成いたします。
ここで注意しておきたいのが、価格以外の諸費用です。物件の購入時には物件価格とは別に税金等の費用がかかります。
三好不動産の仲介では不動産や資金計画についてのご相談を随時受付けておりますので、是非、お気軽にご相談ください！
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お客様へ資料が届きます。新聞・雑誌やインターネット等に掲載されている物件で 『これは見てみたい！』 と思ったら、私達スタッフにお申し付けください。
予め下見をしている物件もありますので、営業スタッフから資料に載っていない良い所・悪い所も聞いてみましょう。
気に入った物件が見つかったら、積極的に現地見学をしましょう！
日当り、風通しなど図面では分からないこと、最寄の駅への所用時間などの周辺環境をよく確認します。
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● 敷地状況 ● 建物の内装・外装の状態 ● 日当り・風通し・眺望の状況等 ● 部屋数、居室の導線 ● 収納スペースの状況 ● 冷暖房設備の有無 ● 駐車場・駐輪場の有無 |
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● 交通機関（駅・バス停までの所要時間） ● 周辺道路の交通量（渋滞状況） ● 教育施設（学校・学区など） ● 公共施設（病院・公園など） ● その他の周辺施設（スーパー・コンビニなど） ● その他の環境（騒音・異臭など） |
気に入った物件が見つかりましたら、スタッフと一緒にもう一度、諸費用の確認や具体的な資金計画等の打合せをしましょう。
購入の意志が決まったら、『不動産購入申込書』 にて物件購入の申込みをします。
代金の支払方法や物件の引渡し時期、付帯設備の確認など契約のための条件等を記入します。
申込みが済みましたら、担当スタッフにより、代金支払条件や物件引渡し時期などの交渉が売主側と行われます。そして条件が整ったら、重要事項説明を経て、不動産売買契約を結びます。
※同じ物件を複数の方が購入希望した場合は、早く申込みをした方に売主との交渉の権利がありますので、スタッフとよく打合せをしてください。
契約の前に物件にかかわる重要な事項を説明するものです。宅地建物取引主任者の資格を持つ当社スタッフにより 『重要事項説明書』 によって説明を行います。
登記簿上の権利関係、物件の概要、代金授受の方法、万が一の契約解除の際の規定などが記載されております。
ご不明な点は必ず当社スタッフに確認しましょう。
売買契約は 『不動産売買契約書』 を用いて締結されます。売買契約書は、取引内容や当事者の権利・義務などを明らかにし、安全で確実な売買の成立を目的とするものです。
売主・買主の双方が署名・押印し、買主が手付金を支払って契約が成立します。不動産売買契約書を締結しますと、以後は契約書の記載内容に基づいて権利や義務を履行することになります。
ご不明な点は必ず当社スタッフに確認しましょう。
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■ 印鑑 ： 住宅ローンを利用する場合は実印となります。 ■ 手付金 ： 売買金額の１０％が相場となります。 現金でのお支払いか預金小切手でのお支払いかを事前に確認しておきます。 ■ 印紙代 ： 売買金額によって異なります。（  詳しくはこちら ）■ 仲介手数料の半額 ： 別途消費税および地方消費税額がかかります。（ 詳しくはこちら ）
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金融期間によって金利や支払条件が異なりますので、当社スタッフへご相談ください。 |
| 住宅ローンの申込が済んだら、各機関でローンの承認がおります。 金融機関によって異なりますが、正式な承認がおりるまで約20日前後かかります。 |
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金融機関から住宅資金を借りる契約の事です。お金が実際に借りられる日が決まってから、残代金引渡しと物件の引渡しの日取りを決定します。 |
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① 所有権移転登記
所有権移転の手続を、代行する司法書士に必要書類を渡し依頼します。住宅ローンを利用する場合はあわせて抵当権設定登記も依頼します。
② 残代金の支払
売買代金の残代金を売主に支払います。固定資産税や登記費用などの諸費用もあわせて精算します。残代金の支払と同時に鍵の引渡しとなります。
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■ 残代金 ： 売買代金から手付金・内金を差し引いた残額です。 ■ 仲介手数料の残額 ■ 登記費用 ： 登録免許税および司法書士への報酬です。 ■ 固定資産税・都市計画税等の精算金 ■ 住民票 ■ 印鑑（実印） ■ 印鑑証明書 ： 住宅ローン利用時に必要となります。 ※これ以外にも必要になる場合があります。営業スタッフとよく打合せをしてください。 |
私たちスタッフは畳の交換や鍵の交換ひとつでも喜んでリフォームの相談を賜ります。
リフォームをお考えのお客様は当社スタッフにご相談ください。
お引越しでは、住民票の移動、電気・ガス・水道・電話等の各機関への移転手続、金融機関・保険会社への住所変更手続などを行う必要があります。
また、荷物の整理・梱包作業や、粗大ゴミの処分なども必要です。
物件のご購入に際して、確定申告を行うことにより住宅ローン控除などの軽減措置を受けられる場合がありますので、詳しくは各市町村税務署にお問い合わせください。
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